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積立(つみたて)投資のリスクとデメリット、投資が怖いのは知識不足が原因かも?

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先日、アマゾンのレビューを見ていたら、衝撃的な内容を発見。驚きました。

レビューされていたのは、積立NISA関連の本。今の私にとってびっくりするような内容でしたが、数年前の私だったら同じこと考えていたかもしれないなと懐かしく思いました。

「積立投資」に対する誤解は、「投資」への偏見が生んだもの。知識不足で勝手な解釈をして恐怖を感じているようです。
積立投資への誤解を解くために、積立NISAに関するリスクとデメリットについてご紹介します。

積立投資(NISA)関連の本へのアマゾンレビュー

金融機関の積立投資の謳い文句はこうだ。
「積立投資をすると複利的(年利数%)にお金が増えてiDeCoの場合は所得も控除されます。ただし、不況(リーマンショック等々)の時は積立した額よりも下がるかもしれません。しかし、めげずに積立を続けるとお金が増えます。」
→それはもし受給時に大不況が来たらどうするのか。景気が回復するまで数年~数十年待つのか。なぜ受けとる時に不況が来ない前提で語るのか。

(引用元:Amazon

このレビューから「積立投資」に関する疑問を解決してみようと思います。

積立投資は、不況になると損するのか?

資産形成を景気に左右されないために、積立投資では「長期・分散」という考え方がベースになっています。

日本で景気が悪いからといって、世界中が景気が悪いわけではありません。

下記の表のように、日本が不景気な時は他の国が景気が良く、その国へお金が流れています。


画像元:モーニングスター

日本だけではなく、先進国、新興国などへ世界分散し、更に株式投資だけではなく債券にも投資。そして、長期間に渡って期間を分散して少しづつ購入しているので、リスクが最小限にまで引き下げられます。

チャートの値動きと積立投資による資産は一致しない

積立投資は、一般的な株式投資と違い、タイミングを見て「安いときに買って、高いときに売る」ものではありません。

積立投資は、「安いとき」も、「高いとき」も「同じ価格」で買うものです。

あるときは、1万円で10口買えたのに、あるときは、1万円で3口しか買えない。「3口しか買えないなら、買いたくないな」という判断はできません。
機械的に購入することが意味を持ちます。

2007年1月から10年間、毎月1万円ずつ、日経トピックスへ積立投資していったときのシミュレーション

積立総額、1,330,000万円


参照元:野村証券

2007年1月からの日経トピックスの値動き

参照元:野村証券

「同じ価格」というのがポイントで、例えば1万円ずつ購入していくとすると、買う時期により、変える口数が違ってきます。
チャートが下がったときに、たくさんの口数を購入できます。

2007年1月から日経トピックスを毎月1万円投資して買える口数

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参照元:野村証券

参照元:野村証券

暴落時の後は、必ず回復しますので、回復していくと利益が増えるていくのです。
長期で積立を続けていくことにより、利益が出ており、10年以上続けることで、元本割れのリスクがほぼゼロになります。

参照元:野村証券

不況で市場が暴落しても資産が減るわけではない

上記のように、積立投資は、市場が暴落して資産が減るわけではありません。積立投資を始めて5年未満であれば、評価損という表面上の損失が出る可能性がありますが、売却しない限り資産は減りません。

暴落した時点で口数をたくさん購入できるますので、経済が回復していけば、暴落以前の価格に戻る前に評価益に転じます。

参照元:野村証券

積立投資で利益が出ているときに利益分だけを引き出すことができる

積立投資で積み立てた資産は、評価益として利益が出た時点で、利益分だけを解約することができます。

中学入学の準備資金で、今月一気に10万円以上出ます。 当初は、特別支出費を当てようと考えていたのですが、自己資金を取り崩さずにどうやら...

暴落する心配があるならば、利益が出た時点で利益分だけを解約して現金として保有しておけば、実際にお金が必要になったときにその現金から使えば損失はありません。

積立投資で利益を引き出すコツは、利益の出た時に少しずつ利益分を解約していくことです。

積立投資のリスクに対する不安を解消して、税金ゼロで資産を増やそう!

積立投資は、国が音頭を取って始めたモノであるため、イメージ的にはあまりよろしくなく「裏があるのではないか?」という勘ぐりを入れたくなります。

特に最近では、年金や増税推進など国への不信感が高まっているせいかも知れません。

また、国はどちらかと言うと金融機関や大企業の顔色を見ているような印象を受けているからです。

しかし、積立NISAはちょっと違います。

取り入れられたいきさつは、現在の金融庁長官の森信親氏が、金融機関の従来のやり方を懸念したことがきっかけにあります。これまで金融機関は、お金について知らない顧客に、損するようなものを売ることで利益を上げてきたのです。

このやり方を改め、他の国のように投資でお金を増やすスタイルを日本にも普及させようとしたのが積立NISAのきっかけだったのです。

つみたてNISAが2018年1月からいよいよ開始されます。 各証券会社では今年2017年10月くらいから申し込みを受け付け開始。 興...

積立NISAは始まったばかり。まだ完璧なものではありませんが、税金ゼロで資産を増やせる特例なので積極的に利用していきたいですね。

おススメの積立NISA

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